ライフ 投資・節約・お金

メインで使用するクレジットカードを頻繁に変更する人がやるべきこと・やっておくべきこと

以前の記事でも書きましたが、クレジットカードを複数所有しております。

そして、その時々でメインで使用するカードを変更しております。

 

最近も立て続けに、決済するカードを変更することに…
(関係する方には申し訳ない限りです…)

 

全く別カードに変更するときはもちろんですが、カードのグレードアップや有効期限の更新などでも変更が必要となる場合もあります。

 

本日は、決済するクレジットカードを(頻繁に)変更する方がやるべきこと、やっておくべきことについて、記事にしたいと思います。

(ほぼ自分へのメッセージです。。)

 

 

 

クレジット決済しているサービスを把握しておく

いま、ほとんどの決済についてクレジットカードを利用しております。

前述の通り、私は頻繁にその決済で使用するクレジットカードを変更しているので、どのサービスをどのクレジットカードで決済しているかをリスト化しています。

リストはEvernoteのノートを利用して作っております。

クレジット決済を利用しているサービスを一部あげると、

  • 九州電気
  • 長崎市水道局
  • 保険(2つ)
  • QTネット
  • UQモバイル(私&妻)
  • LINEモバイル(子供用)
  • クリクラ
  • You Tubeプレミアム
  • Netflix
  • まぐまぐ
  • ネオモバ(今はサービス停止中)
  • Amazon
  • Dropbox
  • Evernote
  • Microsoft365
  • Xserver
  • マネーフォワード
  • NHK
    などなど

 

基本的には、メインのカードを一つ決めたら、そのカードでの決済に集中させます。

ただ、例えば、AmazonであればAmazonMasterCard ゴールドとか、楽天であれば楽天カードなど、サービスによっては特定のカードのほうが有利な場合がありますので、そういったものは変更しておりません。

 

直近では、新しいカードを作り、そのカードでの利用金額がキャンペーンの条件となっておりますので、いつもどおり変更しました。

そして、変更したら、クレジットカード名、変更日をあわせてメモするようにしています。

どれを変更したか訳がわからなくなるので…

 

別の記事でも書きましたが、自分が利用しているサービスを把握しておくのは大事です。

サブスク(サブスクリプション)との付き合い方

現在、いくつかのサブスクリプション方式のサービスを契約しています。   仕事で使う系で言うと、Microsoft365、Dropbox、Evernote。 動画配信系では、YouTube P ...

続きを見る

私の場合、それとあわせて、どのクレジットカードで決済しているかも確認しておく感じですね。

 

一気に変更する

そして、私の場合、変更するときは一気に行うようにしています。

リストを作成しているので、上から潰していく感じです。

大抵の場合、WEB上で変更ができるので、個人的には一気に変えたほうが落ち着きます。

一つ、妻が窓口になっているサービスもありますので、それは妻に依頼します。
(今日は忘れていたようです。きっと明日依頼してくれることでしょう。)

中には、変更の用紙等をWEBで取り寄せて、届いた書類によって変更しないといけないサービスもありますが、その場合は日付と資料依頼中であることがわかるように、リストにメモを残すようにしています。

 

あと、変更について間違えそうだったり、迷いそうなものについては、備忘記録を残すようにしております。

 

例えば、マネーフォワードの支払い変更は、iPhoneの設定画面で行うので、その手順をメモしています。

メモを残していないと、WEB上で行うものと思い込んで、検索をしまくることになってしまいます(以前、それで迷子になりました)。

 

スムーズにいかなかった内容については、すべてメモするようにしています。

なんとなく、それがチェックリストっぽくなっている感じです。

 

まとめ

あと、クレジットカードの有効期限についても、Excelの条件付き書式を使って管理しています(有効期限が近くなったらわかるように)。

 

できれば、あまり変更せずに1枚か2枚のクレジットカードで済ませたいのですが、そういう性分なのか、少しでもお得な条件があると試してみようと手を伸ばしてしまいます。結果、15枚所有することに…

ただ、サービスも変更になったり、クレジットカードの条件改悪もあったりするので、時々チェックすることは大事だと個人的には感じております(そう言い聞かせております)。

私のように頻繁に変更する必要はないかと思いますが、ときどきは見直してもいいかもしれませんね。

 

 

.

税金ほか

個人事業者が廃業1年経過後に新たな事業を開始した場合の課税売上げの判定

  2023年分申告の誤りやすい事例でもピックアップされていましたが、個人事業者が廃業し1年経った後、新たな事業を開始した場合の消費税の基準期間の取り扱いについて確認したいと思います。   新たに事業を開始したことから、それに係る課税売上げがないと判断して、免税事業者であるとした事例がとりあげられていました。   個人事業者については、基準期間はその前々年をいうものとされています。   新設法人のような取り扱いがされることはなく、基準期間は必ず存在することになります ...

ReadMore

税金ほか

学資保険の契約中に契約者・被保険者が亡くなった場合の取り扱い

  学資保険は子どもの教育資金を準備するための貯蓄型の保険です。 学資保険については、契約者である親に万が一のことがあった場合と、被保険者である子どもに万が一があった場合とで取り扱いが異なります。   契約者が亡くなった場合 契約者である親に万が一があった場合、亡くなった時点における解約返戻金相当額が、相続財産として相続税の対象となります。 通常は約款に基づく権利の承継人である子が新契約者となり、保険契約を継続することが可能です。 また、契約者が死亡または高度障害に該当すると、その後の ...

ReadMore

税金ほか

書面提出を行った場合の申告内容等の確認方法

  国税に関する申告書等を税務署等へ書面にて提出した場合、控えに収受印を押捺してもらう慣行がありますが、この申告書等の控えへの収受印の押捺が、2025年1月から廃止されることになっています。     書面提出を行った場合に、提出の事実や申告内容等を確認する方法として、国税庁より次の方法が案内されています。   申告書等情報取得サービス(オンライン請求のみ) 手数料:無料 所得税の確定 (修正)申告書、青色申告決算書等のうち直近3年分について、パソコン ・ スマートフ ...

ReadMore

税金ほか

2025年1月からスマホ用電子証明書に対応

  スマホ申告については、 2025 年1月からスマホ用電子証明書に対応することとなりました。 スマホ用電子証明書を利用することで、マイナンバーカードを読み取らなくてもe-Tax送信できるようになります。 また、スマホの機種によっては、利用者証明用電子証明書のパスワードについて、スマホの生体認証機能等が利用できるようになります。   ただ、スマホ用電子証明書を利用する際には次のような留意点もあります。   ・対応の端末が限定 現状、スマホ用電子証明書を利用できるのは、Andr ...

ReadMore

税理士

税理士業務の実態調査を受けました

  先日、記事で触れましたが、税理士業務実態調査を受けました。     税理士業務実態調査は、税理士の業務がきちんと行われているかといった調査で、税務調査とは違う内容です。 調査依頼の連絡があってから、少し調べたところ、 業務処理簿について PC台数、職員数 使っている会計ソフト・税務ソフト 顧問先数 顧問先の決算書等の保管状況 会計法人の有無等 顧問先との契約書の作成状況 など。 の質問があったと何件かの記事で確認できました。   特に準備する必要はないとお聞きし ...

ReadMore

医療機関等

医療法人の経営情報報告、来年度から新システムへ

  医療法の改正により、医療法人に関する情報の調査等に伴う新たな制度が施行されています。   厚労省によると2023年8月決算の医療法人のうち報告を済ませているのは全体の24.5%とのこと、加えて、G-MISによる報告はその1/3程度となっていることを以前記事にしました。   来年度より、この報告等について、G-MISでの運用から福祉医療機構のWAM NETの新システムに移行されるようです。   厚労省のホームページに、 G-MISでの事業報告書等及び経営情報等の提 ...

ReadMore

税金ほか

償却資産申告の対象資産について

  事業で使用している資産がある場合には、固定資産税がかかることもあります。 一般的には「償却資産税」と言われますが、固定資産税のうち家屋・土地以外の事業用の資産にかかる税金です。 償却資産の申告の対象になるかどうかは、賦課期日(ふかきじつ)の現況によって判定されます。 賦課期日とは、税金計算の基準日みたいなものです。 固定資産税の場合は、申告年度の1月1日が賦課期日となります。   基本的には、事業で使っている資産が申告対象ということになりますが、申告が必要な資産には次のような資産も ...

ReadMore

税金ほか

住民税が非課税(所得割額と均等割額が両方とも課税されない)基準について

  住民税の計算、税率については、基本的にどこに住んでいても住民税の金額に差があるわけではありません。 住民税は、所得割額と均等割額という2つの合計したものを納付することになります。 所得割が所得に応じて課税されるのと違い、均等割は所得の金額に関係なく、課税される条件の方であれば、均等な額が課税されることになります。     前述のとおり住民税の金額については、住んでいる地域によって差はないのですが、非課税となる基準については少し異なる部分があります。 生活保護法の規定により ...

ReadMore

  • この記事を書いた人

平川吉輝

税理士、AFP
1979年8月13日生、45歳。
長崎県長崎市在住。
2021年2月1日から日々更新中。

-ライフ, 投資・節約・お金