ライフ 投資・節約・お金

メインで使用するクレジットカードを頻繁に変更する人がやるべきこと・やっておくべきこと

以前の記事でも書きましたが、クレジットカードを複数所有しております。

そして、その時々でメインで使用するカードを変更しております。

 

最近も立て続けに、決済するカードを変更することに…
(関係する方には申し訳ない限りです…)

 

全く別カードに変更するときはもちろんですが、カードのグレードアップや有効期限の更新などでも変更が必要となる場合もあります。

 

本日は、決済するクレジットカードを(頻繁に)変更する方がやるべきこと、やっておくべきことについて、記事にしたいと思います。

(ほぼ自分へのメッセージです。。)

 

 

 

クレジット決済しているサービスを把握しておく

いま、ほとんどの決済についてクレジットカードを利用しております。

前述の通り、私は頻繁にその決済で使用するクレジットカードを変更しているので、どのサービスをどのクレジットカードで決済しているかをリスト化しています。

リストはEvernoteのノートを利用して作っております。

クレジット決済を利用しているサービスを一部あげると、

  • 九州電気
  • 長崎市水道局
  • 保険(2つ)
  • QTネット
  • UQモバイル(私&妻)
  • LINEモバイル(子供用)
  • クリクラ
  • You Tubeプレミアム
  • Netflix
  • まぐまぐ
  • ネオモバ(今はサービス停止中)
  • Amazon
  • Dropbox
  • Evernote
  • Microsoft365
  • Xserver
  • マネーフォワード
  • NHK
    などなど

 

基本的には、メインのカードを一つ決めたら、そのカードでの決済に集中させます。

ただ、例えば、AmazonであればAmazonMasterCard ゴールドとか、楽天であれば楽天カードなど、サービスによっては特定のカードのほうが有利な場合がありますので、そういったものは変更しておりません。

 

直近では、新しいカードを作り、そのカードでの利用金額がキャンペーンの条件となっておりますので、いつもどおり変更しました。

そして、変更したら、クレジットカード名、変更日をあわせてメモするようにしています。

どれを変更したか訳がわからなくなるので…

 

別の記事でも書きましたが、自分が利用しているサービスを把握しておくのは大事です。

サブスク(サブスクリプション)との付き合い方

現在、いくつかのサブスクリプション方式のサービスを契約しています。   仕事で使う系で言うと、Microsoft365、Dropbox、Evernote。 動画配信系では、YouTube P ...

続きを見る

私の場合、それとあわせて、どのクレジットカードで決済しているかも確認しておく感じですね。

 

一気に変更する

そして、私の場合、変更するときは一気に行うようにしています。

リストを作成しているので、上から潰していく感じです。

大抵の場合、WEB上で変更ができるので、個人的には一気に変えたほうが落ち着きます。

一つ、妻が窓口になっているサービスもありますので、それは妻に依頼します。
(今日は忘れていたようです。きっと明日依頼してくれることでしょう。)

中には、変更の用紙等をWEBで取り寄せて、届いた書類によって変更しないといけないサービスもありますが、その場合は日付と資料依頼中であることがわかるように、リストにメモを残すようにしています。

 

あと、変更について間違えそうだったり、迷いそうなものについては、備忘記録を残すようにしております。

 

例えば、マネーフォワードの支払い変更は、iPhoneの設定画面で行うので、その手順をメモしています。

メモを残していないと、WEB上で行うものと思い込んで、検索をしまくることになってしまいます(以前、それで迷子になりました)。

 

スムーズにいかなかった内容については、すべてメモするようにしています。

なんとなく、それがチェックリストっぽくなっている感じです。

 

まとめ

あと、クレジットカードの有効期限についても、Excelの条件付き書式を使って管理しています(有効期限が近くなったらわかるように)。

 

できれば、あまり変更せずに1枚か2枚のクレジットカードで済ませたいのですが、そういう性分なのか、少しでもお得な条件があると試してみようと手を伸ばしてしまいます。結果、15枚所有することに…

ただ、サービスも変更になったり、クレジットカードの条件改悪もあったりするので、時々チェックすることは大事だと個人的には感じております(そう言い聞かせております)。

私のように頻繁に変更する必要はないかと思いますが、ときどきは見直してもいいかもしれませんね。

 

 

.

税金ほか

相続税申告のあれこれ

  相続税とは、亡くなられた親などから、お金や土地などの財産を受け継いだ(相続した)財産にかかる税金です。   すべての相続について申告が必要というわけではありませんが、一定の金額を上回ると相続税の申告(納付)が必要となります。 本日は相続税申告の概要について簡単に確認してみます。   相続税の申告納付期限 相続税の申告は、相続の開始があったことを知った日の翌日から10ヶ月以内に行うことになっています(期限の日が土日祝のときは、その翌日が期限とみなされます)。   ...

ReadMore

税金ほか

措置法26条 専従者給与の検討

  以前、措置法26条について記事にしました。   その記事でも少し触れましたが、適用事業者において、措置法が有利となった場合、専従者給与の支給について検討が必要となります。   有利不利の判定 ①(専従者給与×自費診療割合)×事業主本人の税率=事業主本人の節税額 ②(専従者給与ー専従者の所得控除)×専従者の税率=専従者負担税 ①>②なら、支給したほうが有利、①<②なら支給しないほうが有利となります。     支給するメリット 専従者給与の支給 ...

ReadMore

会計・経理

給与計算時の端数処理あれこれ

    給与計算をする際、労働時間や円未満の賃金額の端数が出たりしますが、それぞれ取扱いがどのようになるか確認してみたいと思います。   労働時間 給与計算では、まず労働時間を集計することになるのですが、労働時間は1分単位で集計することが大原則となっています。 1ヶ月における時間外労働、深夜労働、休日労働の各々の合計については、端数処理をすることが認められており、1時間未満の端数がある場合には、30分未満切り捨て、それ以上を1時間に切り上げても差し支えないとされています。 & ...

ReadMore

税金ほか

小規模企業共済は配偶者も加入できるか

  個人事業主の配偶者も小規模企業共済に加入できるか、お尋ねいただくこともあります。   小規模企業共済は一定の判断基準(業種や常時使用する従業員の数など)を満たしていないと加入できません。   個人事業主の配偶者も原則は加入することができないのですが、共同経営者の要件をすべて満たせば、「個人事業主の共同経営者」という立場で、小規模企業共済に加入することができます。   個人事業主の共同経営者の要件は次のとおり。 申込者が経営に携わっている事業を営む個人が、小規模事 ...

ReadMore

医療機関等 税金ほか

措置法26条 検討する際の注意点

    措置法26条とは 租税特別措置法(措置法)26条は、「医師優遇税制」とも呼ばれ、適用条件を満たしていれば、社会保険診療に係る実際の経費の額にかかわらず、一定の計算式により経費の金額を算出することが可能となります。事前の届出等は必要がなく、確定申告時に選択することができます。 医師又は歯科医業を営む個人である 年間の事業所得の総収入の合計額が7,000万円以下、かつ、社会保険診療報酬が5,000万円以下である 上記1、2に該当する事業者が適用事業者となります。   検討 ...

ReadMore

ライフ 効率化

SESAME タッチProの設定方法など

  スマートロックのセサミ3を利用しています。     今回SESAME タッチプロを導入することにしました。 アプリでの操作で事足りるかなと思っていましたが、弟が使っているのをみて便利そうだなと感じたもので。     設定も簡単です。 まず、カバーを開けて電池のところにあるフィルムを外します。     タッチプロを近くに置いた状態でセサミアプリの右上の「+」をタップし、「新規デバイス」を選択します。     これで ...

ReadMore

ライフ

Amazonプライム会員なら「business plime」も1ユーザーは無料

  事業者向けのAmazonビジネス。 個人向けのAmazonプライムのようにAmazonビジネスにも「Businessプライム」という限定特典のついたプランがあります。 以前は有料プランしかありませんでしたが、Amazonプライム会員であれば追加料金なしで利用できる「BusinessプライムDuo」が2023年より提供されています。   利用できるの1ユーザーのみで、上位プランの一部機能は利用できませんが、通常会員では送料がかかる「お急ぎ便・当日お急ぎ便」が無料となるので、それだけで ...

ReadMore

会計・経理 税金ほか

新設法人における事前確定届出給与に関する届出書の提出期限について

  事前確定届出給与とは、役員賞与など、法人の役員に所定の時期に確定額を支給する旨の定め(事前確定届出給与に関する定め)に基づいて支給する給与のことをいいます。   事前確定届出給与は、法定の提出期限までに所轄税務署長にその定めの内容に関する届出書を提出しなければならないことになっており、届出書の提出がなされず支給された事前確定届出給与は経費にならないこととされています。 この届出書の提出期限は、原則、次のうち1か2いずれか早い日と定められています。 株主総会等の決議によりその事前確定 ...

ReadMore

  • この記事を書いた人

平川吉輝

税理士、AFP
1979年8月13日生、44歳。
長崎県長崎市在住。
2021年2月1日から日毎日更新中。

-ライフ, 投資・節約・お金