ライフ

私が税理士事務所に転職した理由(前編)

今から16年ほど前の2005年の1月に、税理士事務所に転職しました。

前職は畑違いの業種でしたし、特に税理士事務所で働きたいとか、ましてや税理士になりたいなど全く考えていませんでした。

 

税理士事務所に転職したのも、税理士を志したのも、本当に「何となく」というのが正直なところです。

考えてみると、些細なきっかけや、大昔の「選択」が転職の動機となっていることに気付きます。

 

振り返ってみると、色々と遠回りすることが多かったです。

失敗もたくさんありました。

 

最初の就職先選び、一度目の結婚、20代の頃の税理士試験受験戦歴、大学院留年など、考えてみるとストレートに事が運んだことの方が少ないような、、、

ただ、その選択のどれか一つでも欠けると、今の自分はないわけですので、必要なことだったのかもしれません。

そういうことにしておきます。

 

少し脱線しましたが、税理士業界に転職した理由を紐解いていくと、最初の分岐点は商業高校を選んだことのような気がします。

高校時代に簿記を学んだことが、後の転職のきっかけとなっているのだと思います。

 

私は双子なのですが、小学校・中学校は特に地元で選択肢があるわけでもないので、2人とも近くの公立学校に通っておりました。

別に仲が悪かったわけではないですが、初めて双子の弟と別の学校を選べる機会が高校受験でした。

なんとなくですが、高校は別の学校にしようと思っておりました。

双子特有のめんどくささから開放されたいとでも思ったのでしょう。

 

住んでいるところから通える高校が2箇所あり、正直私はどちらでもよかったのですが、弟がやりたい部活が片方にしかなかったことから、弟が選ばなかったほうを選んだ結果となりました。それが商業高校だったわけです。

その時は、大学進学とかも考えておりませんでしたので、そっちのほうが近くだし、まいっかという感じです。

中学の同級生からは、後に、私が弟と同じ高校に行くものと思われていたのか、「勝手にそっちに行きやがって」的なことを、社会人になって久しぶりに再開したときに言われましたが、私としては前々から考えていたことでした。

友達には急な進路変更と写ったようですね。

 

後半へつづく(急ですみません…)。

 

.

【編集後記】
昨日、娘が初めてのラムネ(ビー玉が入っているやつ)を体験。
ビー玉を取ろうと試みておりました。「それ取れんよ」と伝えたのですが。
最近は瓶ではなくプラスチックなんですね。

 

税金ほか

個人事業者が廃業1年経過後に新たな事業を開始した場合の課税売上げの判定

  2023年分申告の誤りやすい事例でもピックアップされていましたが、個人事業者が廃業し1年経った後、新たな事業を開始した場合の消費税の基準期間の取り扱いについて確認したいと思います。   新たに事業を開始したことから、それに係る課税売上げがないと判断して、免税事業者であるとした事例がとりあげられていました。   個人事業者については、基準期間はその前々年をいうものとされています。   新設法人のような取り扱いがされることはなく、基準期間は必ず存在することになります ...

ReadMore

税金ほか

学資保険の契約中に契約者・被保険者が亡くなった場合の取り扱い

  学資保険は子どもの教育資金を準備するための貯蓄型の保険です。 学資保険については、契約者である親に万が一のことがあった場合と、被保険者である子どもに万が一があった場合とで取り扱いが異なります。   契約者が亡くなった場合 契約者である親に万が一があった場合、亡くなった時点における解約返戻金相当額が、相続財産として相続税の対象となります。 通常は約款に基づく権利の承継人である子が新契約者となり、保険契約を継続することが可能です。 また、契約者が死亡または高度障害に該当すると、その後の ...

ReadMore

税金ほか

書面提出を行った場合の申告内容等の確認方法

  国税に関する申告書等を税務署等へ書面にて提出した場合、控えに収受印を押捺してもらう慣行がありますが、この申告書等の控えへの収受印の押捺が、2025年1月から廃止されることになっています。     書面提出を行った場合に、提出の事実や申告内容等を確認する方法として、国税庁より次の方法が案内されています。   申告書等情報取得サービス(オンライン請求のみ) 手数料:無料 所得税の確定 (修正)申告書、青色申告決算書等のうち直近3年分について、パソコン ・ スマートフ ...

ReadMore

税金ほか

2025年1月からスマホ用電子証明書に対応

  スマホ申告については、 2025 年1月からスマホ用電子証明書に対応することとなりました。 スマホ用電子証明書を利用することで、マイナンバーカードを読み取らなくてもe-Tax送信できるようになります。 また、スマホの機種によっては、利用者証明用電子証明書のパスワードについて、スマホの生体認証機能等が利用できるようになります。   ただ、スマホ用電子証明書を利用する際には次のような留意点もあります。   ・対応の端末が限定 現状、スマホ用電子証明書を利用できるのは、Andr ...

ReadMore

税理士

税理士業務の実態調査を受けました

  先日、記事で触れましたが、税理士業務実態調査を受けました。     税理士業務実態調査は、税理士の業務がきちんと行われているかといった調査で、税務調査とは違う内容です。 調査依頼の連絡があってから、少し調べたところ、 業務処理簿について PC台数、職員数 使っている会計ソフト・税務ソフト 顧問先数 顧問先の決算書等の保管状況 会計法人の有無等 顧問先との契約書の作成状況 など。 の質問があったと何件かの記事で確認できました。   特に準備する必要はないとお聞きし ...

ReadMore

医療機関等

医療法人の経営情報報告、来年度から新システムへ

  医療法の改正により、医療法人に関する情報の調査等に伴う新たな制度が施行されています。   厚労省によると2023年8月決算の医療法人のうち報告を済ませているのは全体の24.5%とのこと、加えて、G-MISによる報告はその1/3程度となっていることを以前記事にしました。   来年度より、この報告等について、G-MISでの運用から福祉医療機構のWAM NETの新システムに移行されるようです。   厚労省のホームページに、 G-MISでの事業報告書等及び経営情報等の提 ...

ReadMore

税金ほか

償却資産申告の対象資産について

  事業で使用している資産がある場合には、固定資産税がかかることもあります。 一般的には「償却資産税」と言われますが、固定資産税のうち家屋・土地以外の事業用の資産にかかる税金です。 償却資産の申告の対象になるかどうかは、賦課期日(ふかきじつ)の現況によって判定されます。 賦課期日とは、税金計算の基準日みたいなものです。 固定資産税の場合は、申告年度の1月1日が賦課期日となります。   基本的には、事業で使っている資産が申告対象ということになりますが、申告が必要な資産には次のような資産も ...

ReadMore

税金ほか

住民税が非課税(所得割額と均等割額が両方とも課税されない)基準について

  住民税の計算、税率については、基本的にどこに住んでいても住民税の金額に差があるわけではありません。 住民税は、所得割額と均等割額という2つの合計したものを納付することになります。 所得割が所得に応じて課税されるのと違い、均等割は所得の金額に関係なく、課税される条件の方であれば、均等な額が課税されることになります。     前述のとおり住民税の金額については、住んでいる地域によって差はないのですが、非課税となる基準については少し異なる部分があります。 生活保護法の規定により ...

ReadMore

  • この記事を書いた人

平川吉輝

税理士、AFP
1979年8月13日生、45歳。
長崎県長崎市在住。
2021年2月1日から日々更新中。

-ライフ