以前、別の記事で、ふるさと納税の限度額を計算するのにオススメのサイトをご紹介しました。
本日は、一般的なサラリーマンのかたが源泉徴収票から簡単なかけ算で、ふるさと納税の限度額を計算する方法をご紹介します。
国税庁のHPに源泉徴収票の見本がありますので、そちらから引用してみます。
使う数字は、この部分です。
- 給与所得控除後の金額
- 所得控除の額の合計額
１から２を引いた金額が、「課税所得」と言われる金額です。
所得税の細かい税率の話は、今回割愛させていただきますが、この課税所得の金額がわかればふるさと納税の限度額を簡単に計算することができます。
※住宅借入金等特別控除（通称 住宅ローン控除）がある場合は、控除上限額が変わる場合がありますので、該当の方はシミュレーションサイトで計算され、影響の有無を確認されたほうがよいと思います。ケースにより異なりますので。
| 課 税 所 得 | 課税所得に乗ずる数値 |
| 1,000円から1,950,000円未満 | 2.36％ |
| 1,950,000円から3,300,000円未満 | 2.51％ |
| 3,300,000円から6,950,000円未満 | 2.87％ |
| 6,950,000円から9,000,000円未満 | 3.01％ |
| 9,000,000円から18,000,000円未満 | 3.55％ |
| 18,000,000円から40,000,000円未満 | 4.07％ |
| 40,000,000円以上 | 4.54％ |
課税所得に該当する数値を乗じて、2,000円プラスした金額が、大凡の限度額となります。
例えば、課税所得が2,000,000円の人であれば、
2,000,000円 × 2.51％ ＋ 2,000円 ＝ 約52,000円
となります。
千円未満のところはちょっとずれます。
簡単に計算できるといいながら、小数点第二位までの値となってしまいました。
1,000円単位でずれない値がここだったもので。。
その年の課税所得が正確に見積もれる人であればいいのですが、大抵の人が収入の変動があると思いますので、あくまで目安程度で計算されたら良いかと思います。
オーバーしてしまうと、自己負担額が2,000円を超えてしまうことになりますので、余裕をもって、やや少なめの金額でされるとよいかもしれませんね。
